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ファンド向け物件開発

土地取得動機の差異はあっても、ファンド向け賃貸マンションの開発が活発になることは、ＪＲＥＩＴにとっても、また、賃貸マンション市場にとっても良い刺激になります。 今後、ＪＲＥＩＴへの新規参入を目論んでいる企業は、賃貸マンションを投資対象に含めるところが多いようですから、従来の中堅デペロッパーだけでなく大手デペロッパーも参入したことでより取得し易くなります。 また、賃貸専用マンションの開発が活発になれば、賃貸仕様という考え方が出てくるでしょうし、ＪＲＥＩＴのような長期保有ファンドを主たる売却先にすれば、テナントの入替時の内装工事や修繕費用までを含めたランニングコストを低減する方向にも向かうと考えられます。 このことは、仕様とスペックが標準化され、工夫の余地の小さかった分譲マンションの商品企画にも新しい風が吹き込まれる可能性もありますので、徐々にではありますが、新しい波になるような予感がします。

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