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JREITの比較情報

一方、銘柄側は、明確にランクを付けられるのは嫌がるでしょうし、そのランクの根拠も問題となりますから、ＡＲＥＳ（不動産証券化協会）等の業界団体では扱えません。 証券会社も引受主幹事となっている銘柄には遠慮もありますし、証券アナリストの方も全銘柄をカバーするのは大変なので、特定の複数銘柄のみを対象にした机上分析が多くなっています。 このような状態で、銘柄数が増えていけば、ますますＪＲＥＩＴ投資が分からなくなってきて、最後は、どの銘柄も大同小異と割り切るか、他人に追随するかの２択になってしまいます。 これでは、もう投資とは言えない状態ですので、市場としては脆弱になります。 このことはＪＲＥＩＴ登場当初から関係者の間で論じられてきましたが、現実的な対応策がなく今日に至っていますので、ＪＲＥＩＴが拡大方向にある今、改めて考えてみる必要がありそうです。

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