REIT DATA

2021. 2. 5.Up Dated.

個人投資家VSヘッジファンド

　これは日本の話ではなく、米国の話です。
米国の株式市場に上場しているゲームストップという会社の株取引で珍しいことが起きました。この会社はゲームソフトを販売している会社で、今では珍しくなったゲームソフトを店舗でパッケージを販売しています。
今日のゲームソフトは、オンラインでのダウンロード販売が主流で、わざわざ店舗に行ってゲームソフトのパッケージ(DVD版)を買う人は殆どいませんから、完全の斜陽の会社だと言えます。
そこでヘッジファンドはこの会社の株価は下がると読んで、空売りして株価が下がったら利益を出すという先物取引を行っていました。
米国では個人投資家のマネーをSTUPID MONEYと馬鹿にしていて、株式市場は機関投資家の支配する世界でした。
これに対して、個人投資家が反旗を掲げて、掲示板で皆がゲームポストの株を買って、株価を上昇させてヘッジファンドに大損を出させようと呼びかけました。
この呼びかけに多くの個人投資家が応えて、ロビンフッドという株取引アプリを使ってゲームポストの株を買ったことで、株価が10倍位まで上昇しました。これにより、空売り株の買い戻し期限での大幅な株価上昇によって多額の損失がヘッジファンドに生じました。
こうなると、ヘッジファンド側も対策の必要が生じます。
これは推測ですが、ロビンフッドへ働きかけて、ゲームポスト等の銘柄について買い注文は受け付けずに、売り注文だけ受け付けるという措置を講じましたが、当然これは違法な制限になります。
ここまでして株価を下げようとしましたが、ヘッジファンドは結局大きな損失を蒙ることになりました。
更に売買制限を掛けたロビンフッドに対して個人から訴訟が提起されていますし、米国SECもロビンフッドに売買制限を働きかけたのは誰かという調査を行うとしていますし、米国議会も公聴会を開いてロビンフッドを質すとしています。
即ち訴訟によって違法行為と認定されれば、ロビンフッドには懲罰的な賠償金が課されますから、ここまでのリスクを被って売買制限を掛けた背景も明らかにされてしまうかも知れません。

私はこの話を痛快と感じるだけではなく、この背景にはウォール街の金融資本の力の弱まりがあるのではと思います。投資市場を支配していた金融資本が何らかの措置によって急激に力を失いつつあるのではと考えています。
それでは金融資本の力が低下した原因は何かと推測すると、突飛になりますが次の2つが浮かびます。
① 米国では大統領選挙に不正に干渉した人間の資産凍結と没収、そして反乱罪を適用するという大統領令がトランプ政権下で発令されていて、これによってウォール街の大物が複数逮捕されてしまったことで、ウォール街が混乱している
② GESARA法という金融通貨改革法が近々施行されるのではないかという憶測によって、金融資本がパニックになって最早支配するという状態ではなくなってしまった
という解釈も成り立ちます。
勿論これらの話は新聞やテレビだけを見ていては理解することは出来ませんが、自らで調べればある程度はありそうな話だと分かるかも知れません。
一つの事象をサインだと思えば、そこから調べて自分なりの見解と判断を掴む過程が始まります。
今は注意深くみればいくつかのサインが発せられていますので、これらを入り口として自らで探求することで真実の姿が少しずつ見えてくるのではないかと思っています。