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2020.11.27.Up Dated.

SFのような話

　米国大統領選挙の行方については、常にチェックしていますが、疑惑がかなりの広がりを見せているようです。
勿論テレビ・新聞等では報じられていませんが、最近のオールドメディアの情報自体信用出来ませんから、それらから動きを見ることは出来ません。
話はそれますが、民放各社の今年度の業績は大幅に低下しているようですし、朝日新聞も購読部数と広告収入の大幅減少によって経営状態が悪化しているようです。
朝日新聞は不動産事業によって辛うじて利益を出しているとのことですが、不動産事業は200億円/年程度で、不動産業界ではマイナーな存在ですから、この不動産事業も何時まで持ちこたえられるは疑問です。
このようにオールドメディアの退潮傾向は止まりませんので、その結果として報道の質は劣化し、更に業績の低下がするという悪循環に入っていると思われます。
これは企業が衰退していくときの一般的パターンですから、不思議ではありませんが、転げ落ちていくのを止めるには大きな力が必要になりますから容易ではありません。

話を戻すと、大統領選挙疑惑はおぼろげながらその仕組みが浮かび上がってきていますが、SF小説のように興味を惹くのは、真偽不明ながら米国の通信監視システム（ハンターと呼ぶそうです）が関わっていたとの疑惑です。
この通信監視システムは、2001年の9.11ワールドセンタービルテロによって構築され、米国内の通信から特定のキーワードを検出して監視するシステムのようで、このシステムについては以前から内外で広く知られていたものです。
例えば、スマホやネットで特定のキーワードを使うと、チェックされて場合によっては発信元に捜査員が駆けつけてくるというシステムのようです。（テロ等の国家反逆罪容疑については令状なしで行われるとのこと）
全米の通信ネットワークをカバーした傍受システムが、今回の大統領選挙の投票システム（ドミニオンと言う）へアクセスして、不正操作を行ったのではないかという疑惑です。
このシステムを別の用途に利用するには、かなりの上層部の許可が必要になりますから容疑があるとすれば少なくともトップレベル近くまで行きます。
更には、最近提出されたパウエル弁護士（軍の弁護士資格を持っている）の訴状では、中国・イラン等の外国勢力がドミニオンシステムにアクセスした証拠があると記述していますから、更に広がる可能性があります。
仮に大統領選挙に外国の介入した証拠があれば、不正選挙に関わった人物は国家反逆罪に問われる可能性もありますから、過去の大統領選挙の不正とは質が異なります。
もしパウエル弁護士の提出する証拠が法廷で認められてしまえば、不正選挙に関わった人達は雪崩を打って供述を始めると思います。国家反逆罪で有罪となれば最高刑は死刑ですから、多少のお金で買収されて不正に加担したのでは割に合いません。
既に一部では選挙不正に関わった人の供述も出ているようですから、今後も続々と出てくる可能性もあって、そうなると選挙の有効性も問題になりますが、それよりは国家反逆罪の方が大きな問題になります。
仮に中国が介入した証拠が出れば、9.11のような報復に米国が出る可能性もありますから、事は重大です。
米国内の世論が中国への報復に傾けば、誰も止められそうもありませんが、唯一可能性を残すのはトランプ大統領ではないかと思えます。
大統領選挙の真の勝利者になれば、国民の支持が強くなりますから、彼が中国との戦争回避に動き、それに日本が協力すれば悲劇を防止することが出来るかも知れません。

以上から、万一大統領選挙への中国を含めた外国の介入の証拠が出てしまえば、米国の報復は必至ですから、仮にバイデン氏が次期大統領になっても到底止められないだろうと思います。